■目次

・東山紀之が発言した「僕のソーセージを食え」とは
・東山紀之が発言した「僕のソーセージを食え」はどこ情報？
・東山紀之の性加害があった場合

東山紀之が発言した「僕のソーセージを食え」とは

記事内容


9月7日に行われたジャニーズ事務所の記者会見の模様は、海外メディアでも広く報じられている。


BBCが東山紀之新社長の「僕のソーセージ食え」発言疑惑を世界に発信。なかでも3月にドキュメンタリー番組で性加害の事実を暴いたBBCは、新社長に就任した東山紀之の過去の疑惑についても報道。記者の「『俺のソーセージを食え』と指示したのは事実か」という質問に対し、東山は「記憶をたどっても本当に覚えていない。したかもしれないし、してないかもしれない」と答えたと報じた。






COURRiER Japon

望月記者「２００５年出版の暴露本に書かれていた自身の陰部を晒して『僕のソーセージを食え！』について真実を語ってもらいたい」

東山紀之新社長「記憶を辿っても覚えていない。したかもしれないし、しなかったかもしれないのが本当の気持ち、事実だとしても若気の至り」pic.twitter.com/MAwXiUgJhY https://t.co/rtTzeJLHN3

— 話題のツイ動画 (@itaiTikTok) September 7, 2023

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東山紀之が発言した「僕のソーセージを食え」はどこ情報？

東山紀之が発言した「僕のソーセージを食え」の情報は、元Jr.による暴露本と週刊ゲンダイの記事がソースになっているようだ。




状況としては、東山紀之が自分の下半身を露出し、アレを皿に乗せて「僕のソーセージを食え」と命令したという。そのほかにも、電気アンマでJr.たちの股間を足で刺激したり、その様子を楽しそうにみて笑っていたそうだ。




これは、性加害と言うより、同時期に合宿所にいたJr.たちもメディアでエピソードを語っているが、「少年隊」だった時代の東山はパワハラに近い行為の振る舞いはあった。


暴露本によると、東山紀之は普段から後輩たちの私生活を監視し、上下関係厳しい部活のノリがあった。Jr.たちを裸にした行為は悪ふざけなのか、それとも性加害を行ったのかは不明だが、確かに度は越してた。



東山紀之は「ジャニー氏の側近」と言われてたので、ジャニー氏の性加害を「噂レベルでしか知らなかった」ということは、なんてのは絶対にありえない。会見でも手を出したか？という質問に「暴露本読んでない、事実では無い」と否定しつつも、具体的な暴露本の行為内容を問われると、終いには記憶を呼び起こせないと政治家みたいな回答を行っている。




まとめると、東山紀之は「性加害はしてないかもしれないが、パワハラ、セクハラはあった」。これは学校の部活的なノリだったとしても、このソーセージ問題は尾を引くことになるだろう。




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東山紀之の性加害があった場合

東山紀之の性加害があったのに、会社ぐるみで加担ではなくて新社長にセクハラがあった（疑惑があった）のに、調査もせず、加害者を制裁排除することもなく、安全な労働環境を提供しなかったことに問題がある。




どんな会社や組織でもセクハラやパワハラが失くなるということはない。
これは、学校でいじめが失くならないのと同じ。しかし、それが起きたときにどう対処するのか、被害者はどこに訴えればよいのかが明確に決まっているとセクハラパワハラの予防になるし、万が一被害が起きても企業側の怠慢ということにはならない。



ジャニー氏と現社長の東山紀之は、血縁には当たらないし、ジュリー前社長でも姪が叔父の賠償責任を追う必要はない。しかし、取締役として会社の責任を問われるときに矢面にたつのはジュリー前社長。



大会社の社長が刑事責任を問われないまま報道追求されないまま大往生したことももちろん大きな問題。メディアとの癒着は明らか。




ただ、東山紀之に関しては、被害者（被害に遭ったと主張している人達）がどうしたいのか不明瞭だから、「なんかワケ分からない」という反応は極めて正常になる。



管理人個人的には、東山紀之の件で騒いでいる人は、騒動に乗じた「金目当て」なのかという印象になる。実際に被害にあっていたのなら金目当てでも良いが、建前でも「ジャニーズだけの問題ではなく、業界全体として性加害の抑止に取り組みたい」とか言えば良いのに、誰一人として業界の悪習とかには膨らまさないのが違和感しかない。





今まで日本には男子児童の性的虐待をまともに裁く法律がなく、これまで加害者を裁けなかった（現在は法改正あり）。そのため、これまで被害者は加害者を裁けず、損害賠償も取れないので訴えることができなかった。



今、声を上げている理由は、事務所の幹部責任者の悪行を表に出すこと。
一部の人は放置した企業責任として賠償金が欲しいのかもしれないが、被害者は被害を訴えるなら司法に問うべき。


メディアは被害者と癒着して偏った報道をするのではなく、客観的な報道をするべきだ。